財務分析の指標とは？ 23種の重要指標一覧と活用方法を解説

財務分析と財務指標について

まずは、財務分析と財務指標の関係性について説明します。
財務分析とは、貸借対照表や損益計算書、キャッシュフロー計算書の「財務三表」を利用して、会社の収益状況や財務状況、さらには今後の見通しなどを分析することをいいます。
一方、財務指標は、業績の良し悪しや会社の財務状態などを数字で把握し、評価するために用いられる指標のことです。財務指標を使って、経営上の課題や、他企業と比較した構造の違いなどを確認することが「財務分析」となります。
また、分析には自社を分析する「内部分析」と、他社を分析する「外部分析」があります。
外部分析では、公表された決算書の数字しか利用できませんが、内部分析は自社のデータを使うことができるため、自社の収益性や資金繰りの状況、成長度合いなどの細かい分析が可能です。

財務分析の4分類と重要指標23種一覧

上述の財務分析は、大きく4分類に区別されます。それぞれの分析軸で、重要な指標について、確認していきましょう。

収益性分析

収益性分析は、どれほどの資本を用いて、どれだけ効率良く収益を稼ぎ出しているかを分析する手法です。あるいは、売上高などに対して、どれくらいの利益を残すことができるかといった分析を行う手法でもあります。
分析によって算出された数値は、高いものが良いとされることが多く、収益性の高さを示す指標になっています。また、回転率なども高いほうが、効率的な資本活用の程度を証明し、売上高を獲得できているかを表す基準として判断が可能です。

安全性分析

安全性分析は、企業の支払能力や倒産リスクなどをはかる分析手法です。
例えば、新規取引先企業で販売を行う場合、販売先の会社に支払能力が無ければ、「債権が回収できない」「貸し倒れする」などのリスクが生じます。また、長期的には、倒産リスクが無いかを確かめることで、継続的な取引が可能かどうかを調べるために用いられます。
それぞれの指標は、短期的な支払能力を示したり、他者からの借入状況などを表したりする尺度となるでしょう。指標によって、数値が高ければ良いもの、低ければ良いものがあるため、利用する際にはそれぞれ確認が必要です。

生産性分析

生産性分析は、投資したものからどれだけ付加価値をのせることができたか、また、労働や設備からどれほどの価値を生み出せたか、などを見る分析手法です。
企業の生み出した付加価値に対して「どのくらいの人件費がかかっているか」、さらには「設備からいかほどの付加価値を創出しているか」など、数値が低ければ低いほど、効率良く利益を上げていることがわかる基準となっています。
ほかに、一人当たりでどれだけ売上を獲得できたかを示す指標も含みます。

成長性分析

成長性分析は、これまで企業がどれだけ成長してきたか、また、今後の成長可能性がどれくらい見込めるかといった分析を行う手法です。
成長性分析は、一定期間における売上高や経常利益、総資本などの動きに着目し、前期・前々期などから今期への変化を出すことで、成長率を算出します。
成長性分析では、算出された数値が大きければ大きいほど、成長率が高いことを示します。

収益性分析の重要7指標

ここからは、収益性分析における指標について紹介します。ほかにも数多くありますが、そのなかでも主要なものに絞り、計算方法などを説明します。
重要な7つの指標は、次のとおりです。一つずつ、理解していきましょう。

• 売上高総利益率
• 売上高営業利益率
• ROA（総資産利益率）
• ROE（自己資本利益率）
• 総資産回転率
• 売上債権回転期間
• 損益分岐点

売上高総利益率

売上高総利益率は、売上高から売上原価を控除して計算された「売上総利益」と「売上高」の割合を示す指標です。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 売上高総利益率（％）＝売上総利益（売上高－売上原価）÷売上高×100

高ければ高いほど良いと判断されるものの、業態によって利益率は異なります。製造業・卸売業・小売業など、売上高総利益率はそれぞれ異なるため、属する業界同士で比較するほうが正しく分析できるでしょう。

売上高営業利益率

前述の売上高総利益率が、売上総利益の売上高に占める割合を表すのに対して、売上高営業利益率は、「営業利益」の「売上高」に占める割合を示す指標となっています。
売上高総利益率と同様、高ければ高い方が良いと判定できます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 売上高営業利益率（％） ＝営業利益（売上総利益－販売費および一般管理費）÷売上高×100

なお、営業利益は上記のように、売上総利益から販売費、さらに一般管理費を控除して算出されます。

ROA（総資産利益率）

ROA（Return On Assets：総資産利益率）は、会社の資産・事業に関連するか否かに関わらず、すべての資産を用いてどれだけの利益を上げることができたかを示す指標です。
ROAを見ることにより、資産の効率性や収益性を判断することができます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• ROA（%）＝当期純利益÷総資産（純資産＋負債）×100

一般的に、ROAが5％を超えていれば「優良企業」と言われています。ただし、業種によって異なるため、同業他社と比較することも重要です。

ROE（自己資本利益率）

ROE（Return On Equity：自己資本利益率）は、会社の自己資本を用いて、どれほどの利益を獲得できたかを示す指標のことをいいます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• ROE（%）＝当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

ROEを改善するには、「当期純利益を上げる」か「自己資本を減らす」かの2通りがあります。コスト削減や自社株買いなどを行うことにより、改善が見込まれるでしょう。
また、目安として、ROEが10%から20％の企業が「優良企業」とされています。

総資産回転率

総資産回転率（＝総資本回転率）は、企業の総資産を用いて、売上高をどれだけ得られたかを示す指標となっています。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 総資産回転率（回転）＝売上高÷総資産

少ない資産で多くの売上高を得られれば、効率的に売上を生み出していることがわかります。
一般的に、総資産回転率は「1.0回転前後」と言われています。回転率を改善するには、不要な在庫を減らすなど、資産の削減と併せて売上高の獲得が欠かせません。

売上債権回転期間

売上債権回転期間は、売上債権として何ヶ月分の売上高が残っているかを示す指標です。
回転期間は短ければ短いほど、効率的に回収ができていることを表します。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 売上債権回転期間（月）＝売上債権÷（売上高÷12ヶ月）

ほかの計算式では、日数などで示される場合もあります。売上債権回転期間は、不良債権などを無くし、各債権の回収期間を短縮することで縮めることが可能です。

損益分岐点

損益分岐点とは、売上高と総費用が同額となり、損益がゼロとなる点を指します。その点から売上高が増えれば、利益を得ることができます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 損益分岐点売上高（円）＝固定費÷限界利益率

費用は「変動費」と「固定費」に分けることができ、固定費の回収が終われば、それ以降は利益に該当します。
限界利益率は、売上高から変動費を引いた「限界利益」を「売上高」で割った指標です。限界利益率を用いることで、損益分岐点を算出することができます。

安全性分析の重要7指標

次に、安全性分析における指標について紹介します。収益性分析と同様、ほかにも指標はありますが、主要なものに絞って計算方法などを説明します。
重要な7つの指標は、次のとおりです。順番に理解を進めていきましょう。

• 流動比率
• 当座比率
• 手元流動性比率
• 固定比率
• 固定長期適合率
• 負債比率
• 自己資本比率

流動比率

流動比率は、流動負債に対する流動資産の割合を示す指標です。
流動資産は、現金預金をはじめとする、主に「1年以内に現金化が見込まれる売掛金などの資産」となっている一方、流動負債は「1年以内に支払期限が到来する買掛金などの負債」をいいます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 流動比率（％）＝流動資産÷流動負債×100

流動比率は「200％を超えることが理想的」と言われていますが、短期的な資金繰りだけを考えるのであれば「120％程度が目安」とされます。

当座比率

当座比率は、流動負債に対する当座資産の割合を示す指標です。
当座資産は、流動資産のなかでも短期間での現金化が見込まれる現金預金や売掛金などの資産で、棚卸資産などを除いたものが対象となります。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 当座比率（％）＝当座資産÷流動負債×100

流動比率よりも短期的な支払能力を表しており、一般的には「120％程度を超えてくると短期的な支払能力が高い」と判断されます。

手元流動性比率

手元流動性比率は、流動資産の中でもすぐに現金として、あるいは現金化できる資産の、月間売上高に対する割合を示す指標となっています。
手元流動性が高い資産として現金や預金、短期有価証券が代表的です。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 手元流動性比率（％）＝（現金＋預金＋短期有価証券）÷（売上高÷12ヶ月）

手元流動性比率は、1ヶ月の売上代金を回収するまで手元資金でまかなえるか否かを表しており、短期的な安全性を示しています。

固定比率

固定比率は、自己資本に対する固定資産の割合を示す指標です。
固定資産に投下された資本は、長い期間をかけて回収されるため、自己資本で賄うほうが会社の経営が安定すると考えられます。また、固定比率を見ることにより、自己資本で賄えているかを確認することができます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 固定比率（％） ＝ 固定資産 ÷ 自己資本 × 100

固定比率が100％を下回っていれば、経営状態が長期的に安定水準にあると考えられています。

固定長期適合率

固定長期適合率は、固定負債と自己資本の合計額に対する固定資産の割合を示す指標です。
固定比率に「固定負債部分」を入れることで、固定資産の投資が長期資金で賄われているかを確認できます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 固定長期適合率（％） ＝ 固定資産 ÷（固定負債＋自己資本） × 100

固定資産を購入する際、固定負債以外の短期的な資金で賄うと資金ショートを起こしてしまう可能性が出てくるため、固定長期適合率を確認することにより、固定資産への投資の健全性を図ることができます。

負債比率

負債比率は、自己資本に対する負債（他人資本）の割合を示す指標です。自己資本で負債をどれだけ賄っているかを確認することができます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 負債比率（％） ＝ 他人資本（負債）÷ 自己資本 × 100

負債比率は、自己資本に対しての負債率を表すため、低いほうが安全性が高まります。ただし、自己資本だけでは拡大が限定的になるため、業界やその会社の状況によって判断することが重要です。

自己資本比率

自己資本比率は、総資本に対する自己資本の割合を示す指標のことをいいます。会社の資金調達のうち、自己資本で調達した部分を確認することができます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 自己資本比率（％） ＝ 自己資本÷ 総資本（自己資本＋他人資本） × 100

自己資本の割合が示されるため、会社の安全性をはかることができ、自己資本比率が高いほうが安全性が高いと評価されます。
ただし、負債比率と同様、高ければ高いほうが良いというわけではないため、会社の状況に応じた分析が欠かせません。

生産性分析の重要6指標

続いて、生産性分析における指標について紹介します。ほかにも指標はありますが、そのなかでも主要なものに絞り、計算方法などを説明します。
重要な6つの指標は、次のとおりです。それぞれの内容を確認していきましょう。

• 付加価値額
• 付加価値率
• 労働分配率
• 労働生産性
• 一人あたり売上高
• 設備生産性

付加価値額

付加価値額とは、企業が付加した価値のことをいいます。また、企業が獲得する利益の源泉でもあり、企業の生産性を表します。
具体的な計算式は、以下のとおりです。付加価値額の計算方法のうち、「積上法」と呼ばれる方法です。

• 付加価値額（円）＝経常利益＋労務費＋人件費＋金融費用＋賃借料＋租税公課＋減価償却費

ほかに「控除法」と呼ばれる手法もあり、付加価値＝売上高ー外部購入価値で算出されます。

付加価値率

付加価値率は、売上高に対する付加価値額の割合を示す指標です。売上高のうち、どれだけ付加価値を向上させたかの比重を示します。具体的な計算方法は、以下のとおりです。

• 付加価値率（％）＝付加価値額÷売上高×100

上述の付加価値額は、規模によって異なるので比較が難しい一方、比率の場合は比べやすい手法となります。業態によって付加価値率は異なるため、同じ業態で比較しなければ正確な判断はできません。

労働分配率

労働分配率は、付加価値のうち人件費の割合を示した指標となっています。企業は活動することにより人件費が発生し、付加価値として加算されますが、労働分配率は付加価値に対して、どれだけ人件費が含まれるかを表します。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 労働分配率（％） ＝ 人件費 ÷ 付加価値 × 100

労働分配率が低いほうが、少ない人件費で付加価値を獲得できていると見ることができます。ただし、低すぎると賃金を過剰に抑えている可能性もあるため、同業種などとの比較が重要です。

労働生産性

付加価値労働生産性は、付加価値額を従業員数で割ることにより、一人あたりが生み出した付加価値を示す指標のことをいいます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 付加価値労働生産性 ＝ 付加価値額 ÷ 平均従業員数

付加価値労働生産性は、大きければ大きいほど一人あたりの金額が大きく、効率的に獲得できたことを表します。平均値に換算しているため、規模の違いなどの影響を受けにくい指標です。

一人あたり売上高

一人あたり売上高は、売上高を従業員数で割ることにより、ひとり頭の売上高を示す指標となっています。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 一人あたり売上高＝売上高÷平均従業員数

従業員一人につき得られた売上高を表すため、大きければ大きいほど売上高が大きい会社と考えられます。獲得金額の大きさを示すため、効率性を確認することが可能です。

設備生産性

設備生産性は、有形固定資産に対する付加価値の割合を示す指標です。設備を利用して、どれだけの付加価値を獲得できたかを表しています。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 設備生産性 ＝ 付加価値 ÷有形固定資産

設備生産性は、高ければ高いほうが、効率的に設備から付加価値を得られていると判定できます。企業の技術水準や設備投資に対しての合理性を分析する指標の一つです。

成長性分析の重要3指標

最後に、成長性分析における指標について紹介します。成長性分析のなかでも主要なものに絞り、計算方法などを説明します。重要な3つの指標は、次のとおりです。

• 売上高成長率（増収率）
• 経常利益成長率
• 総資本成長率

売上高成長率（増収率）

売上高成長率は、前期の売上高と当期の売上高を比較して、前期からどれくらい増加したかの割合を示す指標のことをいいます。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 売上高成長率（増収率）（％） ＝（当期売上高－前期売上高）÷前期売上高×100

前期と比べてどれほど伸びたのか、また、前期だけではなく前々期との比較などを行うと良いでしょう。ある程度の期間を把握することにより、過去からの成長性を確認するだけでなく、将来的な成長性を見ていきます。

経常利益成長率

経常利益成長率は、前期の経常利益と当期の経常利益を比較して、前期からどれだけ増加したかの割合を示す指標となっています。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 経常利益成長率（％） ＝（当期経常利益 － 前期経常利益）÷ 前期経常利益 × 100

経常利益成長率がプラスになれば、「1年間で経常利益が増加した」つまりは「成長した」と推測できます。経常利益は、売上原価や販管費などが控除されて計算されているため、成長という視点では売上高などを見ながら参考にするのが良いかもしれません。

総資本成長率

総資本成長率とは、前期の総資本と当期の総資本を比較して、前期からどれほど増加したかの割合を示す指標です。具体的な計算式は、以下のとおりです。

• 総資本成長率（％）＝（当期総資本－前期総資本）÷ 前期総資本 × 100

総資本成長率は、収益の増加を見るのではなく、企業規模の観点で拡大しているかを表す指標となっています。設備投資などを積極的に行うことによって拡大するため、他の指標と合わせて吟味することで、有効な分析が可能です。

まとめ

先述のように財務分析の指標は数多く存在し、今回紹介したものは、そのなかでも代表的かつ重要な指標です。
それぞれの指標は、企業の一面を表す基準に過ぎないため、M&Aを行い財務分析を実施する場合には、複数の指標を活用して多角的に分析する必要があります。